ああ、この世は狂っていますね。厚生労働省が2023年の国内出生数が過去最少の75万8631人だったと発表した日、その数字が我々の未来にとってどれほど深刻な意味を持つのか、誰もが一瞬で忘れ去りました。なぜなら、メディアはすぐに被災地の報道に戻ったからです。どう考えても、少子化の問題と比べ物にならない被災地の話題で、貴重な放送時間が埋め尽くされてしまいます。
そして、ここにきて少子化の問題が叫ばれる度に、私は思います。「日本が滅ぶ」と。しかし、過疎地の報道がなくても、日本は滅びません。どちらがもっと重要か、明らかではありませんか？
それなのに、なぜかNHKをはじめとするメディアは被災地報道に夢中です。「被災地でダンスの贈り物！」なんて特集を組んで、本当に誰が喜ぶのでしょうか。それに、被災地と言われる場所の多くが、実は日本で最も高齢化が進んでいる過疎地だったりするのです。そんな場所の報道が増えれば増えるほど、少子化は加速するだけでしょう。
政府は少子化を食い止めようと、児童手当の拡充や男性の育休取得促進、子育て支援策など、さまざまな施策を謳っていますが、正直言って意味がありません。直言しますが、ベビーブームの時代、専業主婦が社会の基盤だった時代を思い出してください。専業主婦の減少と少子化の加速をグラフにしてみれば、その相関関係は一目瞭然です。
最後に、ここからが私の提案です。被災地報道はもう十分です。今、メディアが本当に取り組むべきは、専業主婦の復権を訴え、それを通じて少子化を食い止める報道をすることです。男性の育休取得促進や子育て時短勤務支援などの政策は、表面的な問題に過ぎません。
本質を見失わず、日本の未来を本気で考えるなら、その答えは明らかです。専業主婦の価値を再認識し、少子化問題の真の解決に向けて動き出すべき時です。
さあ、この狂った世界で、我々はどのように振る舞うべきか。少子化という時限爆弾を前にして、被災地報道に溺れることなく、真の危機に立ち向かう覚悟はありますか？それとも、ただ流されるままに時の終わりを迎えるのでしょうか。選択は我々にかかっています。
しかし、私たちが選んだ道は、実際にはそのような壮大な選択ではなく、むしろ日々の生活の中での小さな決断の積み重ねです。それには、私たちがどのような価値観を大切にし、どのような社会を望むかということが含まれます。メディアが何を報道し、私たちが何に注意を払うかは、その一部です。
専業主婦の復権を訴えることは、一見古風で時代錯誤な提案に思えるかもしれません。しかし、これは単に過去への回帰を意味するのではなく、家族と社会の基盤を強化し、子育てを支える多様な選択肢を提供することに他なりません。それは、女性がキャリアと家庭の間で選択を迫られるのではなく、自分のライフスタイルに合わせて柔軟に選択できる社会を目指すことを意味します。
結局のところ、被災地の復興も少子化の問題解決も、共に日本社会を支える重要な柱です。被災地の人々が直面している困難を軽視することなく、少子化という別の重大な課題にも目を向けるバランスが求められます。メディアは、この二つの問題を公平に、そして深く掘り下げて報道する責任があります。そして私たち一人一人が、それぞれの問題に対して敏感であり、関心を持ち続けることが大切です。
最終的に、少子化問題に対処するには、単に政策を変えるだけでは不十分です。私たちの価値観、生活様式、そして社会全体の構造を見直し、子どもを持つこと、そして育てることが、よりサポートされ、尊重される環境を整えることが必要です。それは、一夜にして達成できるような簡単な仕事ではありませんが、将来の世代のために、そして私たち自身のために、絶対に必要な仕事です。
そして、もし私たちがこの挑戦に真剣に取り組むならば、私たちは単に生き残るだけではなく、繁栄する社会を築くことができるでしょう。
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